ただ副業するだけではもったいない！スキルアップの為に副業をするには？

近年副業に興味を持つサラリーマンが増えてきており、それに伴い副業を認める企業が増えてきています。
現状の給与や待遇などに不満な方や、満足いく方でも副業するという選択肢が浸透してきています。
金銭面だけでなく、やりがいやスキルアップという面での副業という選択肢について考えてみます。

副業を始めようとするきっかけとは？よくあるきっかけ2つ

今置かれている立場への不満

そもそもの給与が低い

業種や職種によって年収のレンジはおおよそ決まってきてしまいます。
もちろん勤続年数に応じての昇給もありますが、すべての方が満足いく給与をもらえるわけではありません。
その場合転職を考える方も多いですが、現状の仕事内容に魅力ややりがいを感じている場合は、転職ではなく副業で収入面をカバーしていく人が増えてきています。

働き方改革で残業が減り、仕事が減ってしまった

こちらも給与に関するものですが、今までは残業代も含めると満足のいく給与をもらっていた方でも、近年の働き方改革によって残業が規制されてしまい、残業代がなくなり給与水準が下がってしまうケースもあります。
働き方改革は業務上の無駄を削減して効率化を図ったりするため良い影響もありますが、この場合も現在の会社の業務をまだ続けたい方などが空いた時間を活用して副業を始める傾向があります。

将来への不安

会社の業績が芳しくない

競合の増加やコロナウイルスの影響等外的要因によって会社の業績が下がってきた場合、それは将来への不安につながります。
特にご家族がいる場合に、数年後に職を失う可能性があれば、収入源を増やしたいと考える方も多いでしょう。

30、40代の場合育児による今後の教育費負担などが見込まれる

幼稚園や保育園から大学までの一人当たりの教育費は、すべて公立で約750万円、すべて私立で約2300万円というデータがあります。（出典：ホケンカカクコム）
お子さんが1人以上いるサラリーマンはほとんどの方が、この決して安くない教育費について資金繰りに悩むのではないかと思います。

老後の生活に対する不安と2,000万円問題

金融庁が2019年6月3日に公表した金融審議会の市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」（以下、報告書）の内容が世間的に大きく取り上げられ、話題になりました。
なかには、「金融庁：老後資金は2,000万円不足」などといった、誤解を招くような表現を散りばめた、明らかに報告書の内容を理解せずに書かれたことがわかる記事も散見されます。
老後の必要額は人によって変わるものであるため何とも言えませんが、実際のところ育児が終わると次は自分の老後の不安があるのは皆さん共通でしょう。

スキルアップを意識した副業がオススメな理由

場合によっては一定の収入を得ることも可能

近年様々な種類の副業がありますが、副業でも安定してくれば月に数十万円の収入を得ることも可能です。
副業での収入を上げるためにはスキルアップが必要になるので、スキルアップを目指していれば自然と収入が上がっている場合が多いです。

会社で得られない経験や知識を副業を通じて得ることができる

副業の魅力は収入面だけではありません。
副業を通じて現在とは異なる仕事環境で働く経験が得られるため、今までは経験したことのない仕事でのやりがいや、生きがいとなるライフワークに出会うこともできます。

新しいネットワークができる

サラリーマンを長く続けていると、人間関係も職場関係で固定されてしまってあまり広がりがなくなってしまいがちです。
副業では新たな人間関係の中で仕事をするケースもあるため、そこで新たなネットワークができて視野が広がるなどのメリットもあります。

将来雇用が不安定になったとしても、転職時にスキルを活用できる

例えば、システム専門の会社で働いているプログラマーの方が、将来需要の高いWEB系の言語を学習しWEB制作の案件を副業として行っている場合、自分自身の経験と可能な業務の幅が広がるため転職時の選択肢を広がることにもつながります。
このように自身のできることを増やしたり、市場価値を高めるような副業をしたりするというのも自身の将来に役立つと言えます。

会社員のまま副業をするなら注意しなければいけないポイント3つ

本業の業務に支障が無いこと

副業を禁止している会社の禁止理由として、副業によって疲弊して本業に支障が出るということを掲げる会社もあります。
これは当然ですが本業あっての副業ですので、平日は週2日だけ、または土日だけといったように自分にとって無理のない範囲で副業を行うことが、本業とバランスをとって長期的に続ける場合には重要になってきます。

本業と副業の会社が競合関係であってはいけない

こちらも当然ですが、本業と競合関係にある会社や業種の副業をしてはいけません。
この場合自身と会社との間で利益相反が起きてしまう危険性があるので、副業を始める場合は本業に迷惑が掛からないような業種選びを必ず意識しましょう。

副業の申請

法律上、副業は違法ではありません。問題なのは雇い主である会社と自分との信用です。
勤務先の就業規則に副業禁止と明確な記載が無くても、副業を申し出ておくに越したことはないでしょう。
また本業の会社に副業を申し出た結果、書面による届出を求められたり、条件が定められている場合もあります。
面倒だからといって、こっそり始めてバレてしまえば信用にヒビが入ることは避けられません。
バレなければいいという考え方を持っているなら、一度冷静に考えてみましょう。

確定申告の必要性

本業以外の副業で年間20万円以上稼いでいれば確定申告が必要になります。
副業の収入を申告せず、悪質な不正と判断された場合には無申告加算税・延滞税など高額な支払いが課されることもあります。
知らなかったでは済まされないので、収入が一定以上になった場合は確定申告について勉強するか、詳しい人に相談しましょう。

スキルアップにつながる副業　その選び方とは？

収入で選ばない

お金を稼ぐことだけを目的にしてしまうと、短期的には収入が増えてよいと感じるかもしれませんが、労働時間が増えて精神的に疲弊してしまう可能性があるため、自分が興味がわく仕事や楽しそうと思える仕事で選んだほうが長く続けられるためおすすめです。

本業に活かせる可能性が見込める

副業により本業にも活かせるスキルが身につき、さらに本業でも活躍できるのが一番理想的です。
現在は「企画、営業、経理、制作、相談、接客、配達」など、あらゆる分野に副業仲介サービスが存在します。
副業仲介サービスは企業や案件と一般的な会社員をマッチングしてくれる仕組みで、本業と同じ業種を違った組織や環境で経験していくことでより業務への理解が深まり本業に活きてくるといった働き方もよいでしょう。

本業で得られるスキル以外のスキルを得られる

効率性を重視した副業を目指すなら、副業は本業に近い職業や業務のほうが働きやすく稼げますし、続けやすいです。
しかしながら、本業がすべて楽しいわけではありません。
本業の給料には満足していても、もう少し仕事にやりがいが欲しい人もいます。
そこで副業は本業とはまったく違う業務にして、気分転換を図ることも有益です。事務職の男性がプログラミングを学んで副収入を得たり、保育士の女性がライターとして副収入を得たりしても問題なく、またそれらを続けることによって本業とは全く別の分野でのスキルを身につけることができます。

まとめ

副業に何を求めるかは人それぞれであり、本業に欠けている要素を穴埋めできる仕事が副業です。
本業に支障の出ない範囲できちんと確定申告を行っていれば自分の好きなようにやっていいのも副業のメリットです。
また、自分が何をしたいか、どうなりたいかについて自己分析をして、本当に自分自身にあった副業でキャリアアップ・スキルアップ（収入アップ）を目指すことが大切です。
また、それをいかに実現させるかという戦略的な視点も大切になってきます。
プロティアン・キャリアでは、そういった副業や転職に必要な自己分析や戦略をサポートします。
気になる方はぜひページをご覧ください。

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